東京・南青山で50年以上にわたって親しまれてきたスーパーマーケット「ピーコックストア青山店」が2月28日の午後6時で閉店しました。生鮮食品を多く扱うこの店の閉店で、港区議会では「このエリアで“買い物難民”が生まれる」と指摘する声も挙がっていて、区が対策に動き出す事態となっています。

港区南青山にあるピーコックストアは、営業最終日となった28日も多くの客でにぎわいました。

ピーコックストア青山店は1964年、百貨店・大丸のスーパーマーケット関東進出1号店として開業しました。利用者らの声を受け、店の目の前にバス停ができるなど、長年にわたって住民の生活を支えてきましたが、入居するビルの建て替えに伴い、54年の歴史に幕を下ろすことになりました。

利用者から聞かれたのは、閉店を惜しむ声と「今後の不安」です。買い物客は「週に3、4回ぐらい、多い時は本当に毎日のように昼食を買いに利用した」「たくさん買わせてもらってきた。総菜が一番おいしかった。（なくなるのは）本当に困る。この辺りにはスーパーがない。ピーコックに来れば何でも買えた」「スーパーがすごく少ない。今もエレベーターの中で、他のお客と『あすからどうしよう』と話していた」などと話し、利用客からは「あすからの不安」の声が多く聞かれました。

港区によりますと、この地域には複数の食料品店がありますが、生鮮食品を扱う店は少なく、特に鮮魚を買える店はピーコックストアの閉店によって1店舗になったということです。

この問題は2月の港区議会でも取り上げられ、議員からの質問が相次ぎました。自民党の鵜飼雅彦区議は「2月末でピーコックストアが閉店することが公表されたが、青山地区やピーコックを利用している周辺地域の人口からいっても、多くの“買い物難民”が発生してしまう」、共産党の風見利男区議も「ピーコックは地域住民、小さな飲食店になくてはならない存在。区民の暮らし、生活を守るため、この地域の皆さんの台所を守るため、港区としてあらゆる手だてを尽くす必要がある」とただしました。武井区長は「青山地区について、生鮮三品を購入できる場の創出に努める」と答弁し、この事態に対して、区も対策の検討を始めていることを明らかにしました。

港区は今後、生鮮食品を扱う店の出店を促すほか、今年中にも空きスペースを活用した移動販売店の設置などを検討し、“買い物難民”を生まないように対策していく考えです。